証券会社の手数料はどう比較する？国内株・投信・NISAのコスト確認ポイント【2026年版】
証券会社の手数料は、以前よりかなり安くなっています。SBI証券の「ゼロ革命」や楽天証券の「ゼロコース」のように、条件を満たすと国内株式の売買手数料が無料になるサービスもあります。ただし、証券会社選びでは「売買手数料が無料か」だけを見ればよいわけではありません。
投資で確認すべきコストは、株式の売買手数料、投資信託の信託報酬、米国株の為替コスト、信用取引の金利・貸株料、単元未満株のスプレッド、出金や移管の手数料などに分かれます。無料の範囲と対象外を分けて見ることが大切です。
証券会社で確認したい主なコスト
| コスト | 確認ポイント |
|---|---|
| 国内株式売買手数料 | 無料条件、対象取引、取引チャネル、電子交付条件 |
| 単元未満株コスト | 手数料、スプレッド、リアルタイム取引の可否 |
| 投資信託コスト | 購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額 |
| 米国株・海外ETFコスト | 売買手数料、為替手数料、NISAでの扱い |
| 信用取引コスト | 信用金利、貸株料、逆日歩、管理費 |
| 移管・出金関連 | 他社移管手数料、外貨出金、書面交付手数料 |
国内株式は無料化が進んでいる
国内株式の現物取引は、主要ネット証券で無料化が進んでいます。ただし、無料化には電子交付などの条件がある場合や、電話注文・対面取引・一部の特殊取引が対象外になる場合があります。公式ページで対象範囲を確認しましょう。
また、手数料無料でも、板が薄い銘柄で成行注文を出すと想定外の価格で約定することがあります。注文方法の基本は指値注文と成行注文の違い、流動性の注意点は流動性リスクも参考になります。
投資信託は信託報酬を見る
投資信託では、購入時手数料が無料のノーロード商品が増えています。長期投資で大きいのは、保有中にかかる信託報酬です。同じ指数に連動するインデックスファンドでも、信託報酬が違えば長期の運用成果に差が出ます。
投資信託のコストは投資信託の手数料の見方で詳しく整理しています。クレカ積立や投信保有ポイントはお得ですが、ポイント還元だけで高コスト商品を選ばないようにしましょう。
信用取引・米国株は別コストに注意
信用取引では、売買手数料が無料でも信用金利、貸株料、逆日歩などが発生します。短期売買なら小さく見えても、建玉を長く保有すると負担が大きくなります。詳しくは信用取引の金利・貸株料・逆日歩も確認してください。
米国株や海外ETFでは、売買手数料に加えて為替コストも重要です。円貨決済と外貨決済、住信SBIネット銀行などからの外貨入金、NISAでの売買手数料無料プログラムなどを分けて確認しましょう。
証券会社を比較する順番
- 自分が主に取引する商品を決める
- 売買手数料の無料条件と対象外を確認する
- 投資信託は信託報酬とポイント還元をセットで見る
- 信用取引や米国株は別コストまで含める
- アプリ、注文方法、入出金、移管の使いやすさも確認する
証券会社の手数料比較は、単に最安を探す作業ではありません。自分が使う商品、取引頻度、NISAの使い方、ポイント還元、取引画面の使いやすさまで含めて、総合的に選ぶのが現実的です。
