米国株の手数料を比較。SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券・ウィブル証券の違い【2026年版】

米国株投資のコストは、以前よりかなり下がっています。主要ネット証券では、米国株の最低手数料が0米ドルになり、NISA口座では米国株や海外ETFの売買手数料を無料にする証券会社も増えています。

ただし、「米国株手数料0円」と見えても、為替手数料、現地費用、スプレッド、NISA口座か課税口座かで実際の負担は変わります。特に少額で何度も買う人は、売買手数料だけでなく、円から米ドルへの交換コストまで確認しておきたいところです。

この記事では、2026年時点で米国株を取引するときに比較したい手数料を整理します。

2026年時点の結論

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券の通常手数料は、課税口座ではおおむね約定代金の税込0.495％、上限22米ドルで横並び。
新NISAで米国株を買うなら、主要ネット証券では売買手数料無料の範囲が広い。
為替手数料は証券会社ごとに差がある。リアルタイム為替や外貨決済を使えるか確認する。
ウィブル証券は米国株に特化した低めの取引手数料と取引時間の長さが特徴。
PayPay証券のような金額指定型サービスは分かりやすい一方、取引価格に含まれるスプレッドを確認する。

米国株のコストは3つに分けて見る

米国株を買うときのコストは、大きく分けると次の3つです。

売買手数料：株やETFを買う、売るときの手数料。
為替手数料：日本円を米ドルに替える、米ドルを日本円に戻すときのコスト。
現地費用：米国株の売却時にかかるSEC Fee、FINRA Feeなど。

日本株より分かりにくいのは、売買手数料だけで終わらない点です。特に円貨決済で米国株を買う場合、証券会社が自動で円を米ドルに替えるため、為替手数料や為替レートの差が実質コストになります。

米国株の証券会社選びは、手数料表だけでなく「どの通貨で買うか」「NISAで買うか」「毎月積立するか」まで含めて考えましょう。

主要証券会社の米国株手数料比較

2026年時点の主なネット証券の米国株コストを整理すると、次のようになります。

証券会社	課税口座の主な米国株手数料	為替手数料・特徴	向いている人
SBI証券	約定代金の0.45％（税込0.495％）最低0米ドル、上限22米ドル	米ドル/円のリアルタイム為替手数料は無料。米国ETFの一部は買付手数料無料。	総合力、NISA、定期買付を重視する人
楽天証券	約定代金の税込0.495％相当上限22米ドル	リアルタイム為替取引の米ドル手数料は0銭。円貨決済・定時為替は別条件。	楽天銀行・楽天ポイントと組み合わせたい人
マネックス証券	約定代金の0.45％（税込0.495％）最低0米ドル、最大22米ドル	米ドル買付時の為替手数料は0銭、売却時は25銭。対象米国ETFの買付手数料無料プログラムあり。	米国株の情報・注文機能を重視する人
松井証券	約定代金の0.45％（税込0.495％）上限22米ドル	為替手数料無料。ただし取引通貨が円の場合は約定ごとに25銭/米ドルがかかる。	NISA、シンプルな手数料、サポートを重視する人
ウィブル証券	約定代金の0.20％（税込0.22％）上限22米ドル	約7,000銘柄、時間外取引、端株取引に対応。売却時の現地費用に注意。	米国株専用アプリ、時間外取引、低コストを重視する人
PayPay証券	取引価格に手数料相当額を含む方式	米国市場時間内は基準価格に0.5％、時間外は0.7％。為替手数料相当額は35銭/米ドル。	金額指定で少額から分かりやすく買いたい人

通常の課税口座で大手ネット証券を比較すると、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券は取引手数料がほぼ横並びです。差が出やすいのは、為替、NISAの扱い、注文機能、アプリ、ポイント連携です。

NISA口座なら米国株手数料無料の範囲が広い

新NISAで米国株を買う場合、主要ネット証券では手数料無料の範囲が広がっています。

楽天証券は、NISAで国内株式、米国株式、海外ETF、投資信託の取引手数料無料を案内しています。マネックス証券も、NISAで日本株、米国株、中国株、投資信託の売買手数料を無料としています。松井証券も、NISAの日本株、米国株、投資信託の売買手数料無料を打ち出しています。

SBI証券も、NISAや対象ETFでの手数料無料範囲が広く、米国株投資では有力候補です。

ただし、NISAで売買手数料が無料でも、為替コストや現地費用まで完全にゼロとは限りません。米国株の配当には米国源泉税もかかります。NISAだからすべてのコスト・税金がなくなるわけではない点に注意しましょう。

為替手数料の差は意外に大きい

米国株は米ドル建てです。日本円で投資する場合、どこかのタイミングで円と米ドルを交換します。

たとえば100万円分の米国株を買うとき、為替手数料が25銭/米ドルかかる場合、1ドル150円なら約6,666ドルの交換になり、片道で約1,666円のコストになります。取引手数料が無料でも、為替コストが積み重なると無視できません。

SBI証券や楽天証券は、米ドル/円のリアルタイム為替取引で手数料0銭を打ち出しています。マネックス証券は、米ドル買付時0銭、売却時25銭です。松井証券も為替手数料無料を案内していますが、取引通貨「円」での株式買付・売却では約定ごとに25銭/米ドルがかかる点を確認する必要があります。

米国株を長く続けるなら、円貨決済だけでなく、外貨決済やリアルタイム為替取引を使えるかも見ておきましょう。

少額投資では最低手数料と端株対応を見る

米国株は1株単位で買えるため、日本株より少額で個別株を買いやすいです。ただし、アップルやマイクロソフトのような株でも数万円、エヌビディアや大型ETFでもまとまった金額になることがあります。

少額投資では、最低手数料が0米ドルか、1株未満の端株に対応しているかが重要です。

ウィブル証券は、約3,000銘柄について0.00001株からの単元未満株取引に対応しています。PayPay証券は金額指定で分かりやすく米国株を買えますが、取引価格に手数料相当額が含まれ、為替手数料相当額もあります。

moomoo証券も、米国株の端株取引やアプリの情報量で注目される証券会社です。キャンペーンや口座開設条件まで含めた詳しい内容は、こちらの記事でも整理されています。

売却時の現地費用も忘れない

米国株では、売却時にSEC FeeやFINRA Feeなどの現地費用が発生する場合があります。金額は大きくないことが多いですが、低位株や端株を売却するときは相対的に目立つことがあります。

ウィブル証券の公式情報でも、米国株売却時にはFINRA FeeやSEC Feeが別途発生し、低位株の売却では売却金額を上回る可能性にも注意が必要とされています。

長期投資で大型ETFや大型株を買うだけなら大きな問題になりにくいですが、頻繁に売買する人、低位株を扱う人、端株取引を使う人は、取引手数料以外の現地費用も確認しましょう。

結局どこが安いのか

目的別に整理すると、次のようになります。

目的	候補	理由
NISAで米国株を買いたい	SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券	NISAで米国株・海外ETFの手数料無料範囲が広い
為替コストを抑えたい	SBI証券、楽天証券、松井証券、マネックス証券	リアルタイム為替や米ドル買付時0銭などの選択肢がある
課税口座でも売買手数料を抑えたい	ウィブル証券、moomoo証券なども比較	米国株特化型の証券会社は通常手数料が低い場合がある
金額指定で簡単に買いたい	PayPay証券	取引価格に手数料相当額が含まれるため分かりやすい
総合力重視	SBI証券、楽天証券	日本株、投信、NISA、ポイント、米国株をまとめやすい