投資信託のメリット・デメリットとは？初心者が確認したいリスクと選び方【2026年版】

投資信託は、少額から分散投資を始めやすく、新NISAやiDeCoでも使いやすい金融商品です。1本で国内外の株式・債券・REITなどに投資できる商品もあり、初心者の資産形成では中心候補になりやすいです。

一方で、投資信託は預金ではありません。元本保証はなく、信託報酬などのコストもかかります。メリットだけを見るのではなく、どんなリスクを取る商品なのか、長期保有に向くコストなのかを確認してから選ぶことが大切です。

投資信託とは

投資信託は、多くの投資家から集めたお金をひとつの資金としてまとめ、運用会社が株式や債券などに投資する金融商品です。運用成果は、投資した金額に応じて投資家に帰属します。

投資信託には、販売会社、運用会社、信託銀行が関わります。販売会社は購入・換金の窓口、運用会社は投資方針に沿った運用指図、信託銀行は信託財産の保管・管理を担います。信託銀行では信託財産を自社の財産と分けて管理する仕組みになっています。

ただし、投資信託の基準価額は市場環境で変動します。投資した金額を下回る可能性があり、預金のように元本が保証される商品ではありません。

投資信託のメリット

メリット	内容	確認したい点
少額から始めやすい	証券会社によっては100円単位の積立にも対応しています。	最低積立額、積立頻度、NISA対応を確認します。
分散投資しやすい	1本で複数の株式・債券・地域に投資できる商品があります。	投資対象が全世界株、米国株、国内株、債券など何かを確認します。
運用を任せられる	銘柄選定や入れ替えは運用会社が行います。	インデックス型かアクティブ型か、運用方針を確認します。
価格が分かりやすい	基準価額は原則として毎営業日公表されます。	短期の値動きだけで判断しないことが大切です。
NISAと相性がよい	つみたて投資枠では長期・積立・分散投資向きの商品を選びやすいです。	つみたて投資枠対象商品か、成長投資枠で買えるかを確認します。

少額から分散投資できる

個別株を複数銘柄に分けて買うには、ある程度まとまった資金が必要です。投資信託なら、多くの投資家のお金をまとめて運用するため、少額でも分散投資を始めやすくなります。

たとえば、全世界株式型のインデックスファンドなら、1本で世界中の株式に広く投資できます。米国株式型、国内株式型、バランス型、債券型などもあり、目的に合わせて選べます。

積立投資と相性がよい

投資信託は、毎月一定額を買い付ける積立投資と相性がよい商品です。価格が高いときは少なく、安いときは多く買う形になり、投資タイミングを一点に集中させにくくなります。

新NISAのつみたて投資枠でも投資信託は中心的な商品です。金融庁のNISA説明では、2024年からのNISAは非課税保有期間が無期限となり、つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能になっています。

投資信託のデメリットとリスク

注意点	内容	対策
元本保証がない	株式や債券などの値動きで基準価額が下がることがあります。	生活費や近く使うお金を投資に回さない。
コストがかかる	信託報酬、購入時手数料、信託財産留保額などがあります。	長期保有では信託報酬を重視する。
商品差が大きい	同じ投資信託でも、投資対象・コスト・分配方針が大きく違います。	商品名ではなく目論見書と月次レポートを見る。
すぐ売買できない	株式やETFのように市場価格でリアルタイム売買する商品ではありません。	短期売買目的ではなく、長期保有を前提にする。
分配金に誤解しやすい	分配金が出ても、元本を取り崩している場合があります。	毎月分配型は分配方針と基準価額の推移を確認する。

元本保証ではない

投資信託は、株式や債券など値動きのある資産に投資します。株価、為替、金利、発行体の信用状態などによって基準価額は変動します。

海外資産に投資する投資信託では、円高・円安による為替変動も影響します。債券型でも、金利上昇時には債券価格が下がることがあります。「投資信託だから安全」と考えるのではなく、何に投資しているファンドなのかを確認しましょう。

信託報酬は長期で効いてくる

投資信託では、購入時手数料、運用管理費用である信託報酬、監査報酬、売買委託手数料、信託財産留保額などの費用がかかる場合があります。

特に長期投資では、保有中にかかる信託報酬の差が効いてきます。年0.1%台の低コストファンドと、年1%を超えるファンドでは、同じ投資対象でも長期の手残りが変わります。ポイント還元があっても、信託報酬が高ければ不利になることがあります。

新NISAで投資信託を使うときの考え方

2024年からのNISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円、あわせて年間360万円まで利用できます。非課税保有限度額は総枠1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円までです。

投資信託は、まずつみたて投資枠で長期保有しやすい低コスト商品を選ぶのが分かりやすいです。成長投資枠でも投資信託は買えますが、信託期間20年未満、毎月分配型、高レバレッジ型などは対象外になる点に注意しましょう。

NISA制度全体の使い方は、新NISAの基本で整理しています。投資信託をこれから始める人は、投資信託のはじめ方もあわせて確認してください。

初心者が選びやすい投資信託

初心者が最初に検討しやすいのは、低コストのインデックスファンドです。市場全体に広く投資し、運用方針が分かりやすく、長期で保有しやすい商品が多いためです。

一方で、テーマ型ファンド、毎月分配型ファンド、通貨選択型ファンド、レバレッジ型ファンドは、仕組みやコストを理解してから検討したい商品です。値動きが大きい、コストが高い、分配金の見た目と実質的な収益がずれる、といった注意点があります。

投資信託とETFの違いも知っておく

投資信託と似た商品にETFがあります。ETFは証券取引所に上場している投資信託で、株式のように市場で売買できます。

積立設定や自動買付を重視するなら一般的な投資信託、リアルタイム売買や低コストETFを使いたいならETFという使い分けがあります。ETFの基本は、ETFとは？低コストで分散投資できる上場投資信託のメリット・注意点で整理しています。

投資信託が向いている人・注意したい人

向いている人	注意したい人
少額から資産形成を始めたい人	短期で必ず増やしたい人
毎月積み立てて長期保有したい人	元本割れを絶対に避けたい人
個別株選びに時間をかけにくい人	商品の中身を見ずにランキングだけで選ぶ人
新NISAやiDeCoを活用したい人	高い分配金だけを目的に買いたい人

投資信託は万能ではありませんが、目的と商品を間違えなければ、長期の資産形成では使いやすい商品です。大切なのは、制度、投資対象、コスト、分配方針の順に確認することです。

まとめ

投資信託のメリットは、少額から分散投資しやすく、積立投資や新NISAと相性がよいことです。個別銘柄を自分で選ぶのが難しい人でも、低コストのインデックスファンドを使えば、市場全体に広く投資しやすくなります。

一方で、投資信託には元本保証がなく、信託報酬などのコストもかかります。高コスト商品、毎月分配型、複雑な仕組みの商品は、見た目の分配金やポイント還元だけで判断しないようにしましょう。

これから始めるなら、まずは資産運用の基本で全体像を確認し、証券会社比較や投信ポイント比較は、その後の補助材料として見ると選びやすくなります。

参考：投資信託とは、4つのメリット、投資信託が持つリスク、投資信託のコスト、NISAを知る