投資信託を長期で保有するなら、ファンドそのものの信託報酬だけでなく、証券会社ごとの「投信保有ポイント」も無視できません。

同じ投資信託なら、どの証券会社で持っていても基準価額の値動きは基本的に同じです。一方で、証券会社によっては保有残高に応じてポイントが付くため、実質的な運用コストに差が出ます。

さらに現在は、クレジットカードで投資信託を積み立てる「クレカ積立」のポイントもあります。こちらは買付時にもらえるポイントで、保有ポイントとは別物です。

この記事では、2026年5月時点の主要ネット証券の投信保有ポイントとクレカ積立ポイントを整理し、投資信託をどこで保有するのが有利かをランキング形式でまとめます。

先に結論

  • 投信保有ポイント重視なら、松井証券とSBI証券が有力。
  • クレカ積立まで含めるなら、SBI証券、マネックス証券、楽天証券、松井証券はそれぞれ強みが違う。
  • 楽天証券は楽天経済圏との相性は良いが、投信残高ポイントの対象ファンドは限定的。
  • ポイント還元率だけを見て、高コストファンドを選ぶのは本末転倒。

投信保有ポイントとクレカ積立ポイントは別物

まず整理しておきたいのは、「投信保有ポイント」と「クレカ積立ポイント」は発生するタイミングが違うという点です。

比較項目 投信保有ポイント クレカ積立ポイント
発生タイミング 投資信託を保有している間 クレジットカードで積立買付した時
還元の性質 残高に応じて毎月または定期的に付与 積立額に対して付与
効きやすい局面 運用残高が大きくなった後 積立を始めた直後から効く
注意点 ファンドごとに付与率が違うことが多い カード種類、利用額、積立上限で差が出る

長期投資では、クレカ積立ポイントだけでなく、保有期間中ずっと効いてくる投信保有ポイントも重要です。運用残高が数百万円、数千万円と大きくなるほど、年0.02%や0.05%の差でも無視しにくくなります。

主要証券会社の投信ポイント比較

主要ネット証券の投信ポイント制度をざっくり比較すると、次のようになります。実際の付与率はファンドごとに異なるため、ここでは制度の方向性と使いやすさを重視しています。

証券会社 保有ポイントの特徴 クレカ積立の特徴 向いている人
松井証券 全銘柄対象を打ち出し、最大年1%。低コストインデックス投信も対象。 JCBオリジナルシリーズで最大1.0%。カード種類と月間利用額で変動。 投信保有ポイントを重視する人
SBI証券 投信マイレージで年0.10%から0.25%程度の付与率が基本。低コスト投信は個別付与率。 三井住友カードなどで対応。カード種類や条件により差が大きい。 Vポイントなど複数ポイントを活用したい人
マネックス証券 通常0.08%、一部ファンドは0.16%や0.26%。低コスト投信は個別設定。 dカード、JCBカード、マネックスカードに対応。カードごとに条件が違う。 dポイント、マネックスポイントを使う人
楽天証券 楽天・プラスシリーズなど対象ファンドに残高ポイント。対象外ファンドも多い。 楽天カードで0.5%から2%。カード種類とファンドの代行手数料で変動。 楽天経済圏を重視する人
三菱UFJ eスマート証券 Pontaポイント。通常銘柄は残高に応じて0.05%から0.24%、指定銘柄は0.005%。 au PAYカード、三菱UFJカード決済などに対応。 Ponta経済圏を重視する人

なお、各社の付与率や対象ファンドは変更されることがあります。実際に口座を選ぶ前には、購入予定ファンドの個別ページでポイント付与率を確認してください。

おすすめ証券会社ランキング

1位:松井証券

投信保有ポイントを最重視するなら、2026年時点では松井証券がかなり強いです。

松井証券は「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」を提供しており、eMAXIS Slimシリーズなどの低コストインデックス投信も含めて全銘柄を還元対象としています。他社で購入した投資信託を松井証券に移管した場合も対象にできるため、既に保有している投信の移管先としても検討しやすいです。

一方で、毎月エントリーが必要です。長期投資で放置したい人にとっては、この手間が弱点になります。

松井証券が向いている人

  • 投資信託の保有ポイントをできるだけ高くしたい。
  • 他社で買った投信を移管して保有ポイントを受けたい。
  • 毎月エントリーする手間を許容できる。

松井証券のクレカ積立はJCBオリジナルシリーズが対象です。プレミアムカードでクレカ積立以外の月間ショッピング利用額が5万円以上なら最大1.0%、一般カードでは5万円以上の利用で最大0.5%となります。条件の詳細は、松井証券のクレカ積立の条件も参考になります。

2位:SBI証券

総合力で見るなら、SBI証券も有力です。投信マイレージは、対象の投資信託や月間保有額に応じてポイントが貯まる仕組みで、Vポイント、Pontaポイント、dポイント、PayPayポイント、JALのマイルなどからメインポイントを選べます。

三井住友カードなどを使ったクレカ積立との組み合わせも強く、投信保有ポイントと買付時のクレカ積立ポイントを両取りできます。SBI証券のポイントサービス全体については、SBI証券のVポイント投資・投信マイレージの使い方で詳しくまとめています。

注意点は、低コストインデックスファンドでは個別に低い付与率が設定されることがある点です。投信マイレージは魅力的ですが、付与率だけでなく、実際に買うファンドの信託報酬とポイント付与率をセットで見ましょう。

SBI証券が向いている人

  • Vポイント、Pontaポイント、dポイントなどを選んで貯めたい。
  • 三井住友カード系のクレカ積立も使いたい。
  • 投信、国内株、ポイント投資をまとめて管理したい。

3位:マネックス証券

マネックス証券は、投信保有ポイントとクレカ積立の選択肢が増えてきている証券会社です。

投信保有ポイントは、通常0.08%のほか、一部ファンドでは0.16%や0.26%の付与率が設定されています。eMAXIS Slimシリーズなどの低コスト投信は個別の低い付与率になるため、付与率表の確認は必要です。

クレカ積立では、dカード、JCBカード、マネックスカードを選べます。dカード積立は条件により最大3.1%、JCBカード積立は最大1.0%、マネックスカードは5万円以下の部分で1.1%というように、カードごとに性格が違います。

ただし、マネックスカードは2026年10月買付分から、投信つみたて以外のカードショッピング利用額がポイント還元率の条件に加わる予定です。今後の条件変更には注意しましょう。

4位:楽天証券

楽天証券は、楽天ポイントを中心に生活している人にとって使いやすい証券会社です。楽天カードクレジット決済では、カード種類とファンドの代行手数料に応じて0.5%から2%の楽天ポイントが付与されます。

また、楽天ポイントコースとマネーブリッジを設定し、月合計3万円以上の投資信託買付に1ポイント以上を利用すると、楽天市場のSPU判定対象になります。以前のような「500円以上」ではなく、現在は月3万円以上が条件になっている点に注意が必要です。

一方で、投信残高ポイントは楽天・プラスシリーズなど対象ファンドが限定されています。eMAXIS Slimシリーズなど、人気の低コスト投信が残高ポイントの対象外になるケースもあるため、楽天証券は「楽天経済圏まで含めて評価する証券会社」と考えるのが現実的です。

5位:三菱UFJ eスマート証券

三菱UFJ eスマート証券は、Pontaポイントを貯めたい人向けの選択肢です。資産形成プログラムでは、通常銘柄なら月間平均保有額に応じて年0.05%、0.12%、0.24%のPontaポイントが付与されます。

ただし、当社指定銘柄は一律0.005%です。低コストインデックスファンドではこの指定銘柄扱いになることがあるため、見た目の最大還元率だけで判断するのは危険です。

Pontaポイントを投資信託やプチ株に使える点は便利ですが、投信保有ポイントだけで比較すると、松井証券やSBI証券を優先した方が分かりやすいケースが多いでしょう。

ポイント目的で高コストファンドを買ってはいけない

投信保有ポイントは魅力的ですが、ポイントをもらうために信託報酬の高いファンドを選ぶのは本末転倒です。

たとえば、信託報酬が年0.1%前後の低コストインデックスファンドで年0.02%から0.05%程度のポイントが付くなら、実質コストの引き下げとして意味があります。

一方で、信託報酬が年1%や2%を超えるアクティブファンドで高いポイント還元を受けても、元のコストが重ければ投資家の負担は大きいままです。

優先順位

  1. 投資対象が自分の方針に合っているか。
  2. 信託報酬が十分に低いか。
  3. 純資産総額や運用実績に問題がないか。
  4. そのうえで、保有ポイントやクレカ積立ポイントが付くか。

ポイントはあくまで追加のメリットです。ファンド選びの主役にしてはいけません。

結局どこを選ぶべきか

投資信託のポイント制度は各社で複雑化していますが、選び方はそこまで難しくありません。

  • 保有ポイントを最重視:松井証券
  • 総合力と使いやすさ重視:SBI証券
  • dポイントや複数カードの選択肢重視:マネックス証券
  • 楽天経済圏重視:楽天証券
  • Ponta経済圏重視:三菱UFJ eスマート証券

個人的には、投信保有ポイントまで含めて長期で効率を取りたいなら、松井証券またはSBI証券を軸に考えるのが分かりやすいです。

ただし、楽天カードや三井住友カード、dカード、JCBカードなど、すでに日常利用しているカードやポイント経済圏があるなら、その使いやすさも重要です。ポイントを貯めても使い道がなければ意味がありません。

投資信託は、まず低コストで良いファンドを選び、そのうえでポイント制度が有利な証券会社に置く。 これが2026年時点でも基本の考え方です。

参考リンク

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高山一郎
高山一郎です。株や投資に関する情報発信を始めて10年以上、投資歴は15年以上です。実際の経験に基づく役立つ投資やお金に関する情報を発信していきます。