ROE・ROAとは？違いや計算式、目安をわかりやすく解説【デュポン分析・ROICも】

企業の収益力を分析する指標の代表格として「ROE（株主資本利益率）」と「ROA（総資産利益率）」という二つの指標があります。これらは企業が自社のビジネスをどれだけ「効率的」に行っているかを見ることができる指標です。

今回はこのROE、ROAという計算指標の計算方法やその読み取り方、どのように判断すべきか、またROEとROAの関係性や、さらに深い分析に用いるデュポン分析やROICについてまで分かりやすく解説していきます。

ROEとは

ROEとはReturn On Equityの略で「株主資本利益率（自己資本利益率）」と呼ばれます。計算式は下記の通りです。
Equityとあるように、株主から預かっている資本金（純資産）からみた経営の効率性を示す指標がROEです。

株主資本というのは、要するに株主の出資分などに相当するものです。つまりROEというのは企業が投資家から預かっている出資金をその企業が何％くらいの利回りで運用しているのか？ということをあらわしています。
計算式の下段のEPS÷BPSというのは、「1株利益÷1株純資産」ですので同じ意味になります。

当然、ROEが高いほど、株主から集めているお金をより効率的に運用できているということになります。

ROEの問題点と財務レバレッジ

ROEの問題点としては、「財務レバレッジ」という点にあります。なにやら難しい言葉が出てきましたね。財務レバレッジというのは他人資本（要するに借り入れ・借金）によって収益性を高めるという意味になります。

たとえば、下記のA社とB社を見ていきましょう。A社もB社も純利益が1億円だと仮定します。

上記のようになります。ROEを見ると、A社の方がROEが高いと評価することができます。一方で財務内容を見てみるとB社のほうが無借金経営と健全性が高くなります。このように、ROEは借金をして財務レバレッジをきかせている会社のほうがより効率的とみなされます。

ROEが高いということは場合によりますが、財務健全性が損なわれている可能性もあると言う点に留意が必要です。
もっとも、投資という観点からすると無借金のほうがすぐれているというわけではありません。

A社のほうがB社より上手に投資家から預かっている資金を運用できていることになります。借り入れによる利息の支払いよりも高い収益性をあげることができるのであれば、財務レバレッジを上手に活用できているA社のほうがすぐれています。欧米では、この株主から預かっている資本を効率的に運用することが求められることがおおく、ROEが重要な経営指標として用いられています。

しかしながら、いざ収益性が悪化した場合、借入金の金利が上昇した場合のリスクに対する健全性はA社のほうが劣るということになります。そのためROEが高い会社は場合によっては健全性が損なわれていると見ることもできます。株式投資には向くけど、債券投資には向かないというケースと考えることもできます。

ROEをより深く理解する「デュポン分析」

ROEが高い理由を正確に見極めるために、ROEを3つの要素に分解する「デュポン分析」という手法があります。

この分解により、「ROEが高い理由が、利益率の高さによるものか、資産を効率的に回しているからか、それとも借入（財務レバレッジ）によって引き上げられているのか」を判別することができます。企業の収益力を正しく評価するために非常に重要な分析手法です。

ROAとは

さて、ROEと並んで「ROA」という指標もあります。ROAとは「Return On Asset」の略で、一般的に「総資産利益率」と呼ばれます（総資本利益率と呼ばれることもあります）。内容事態はROEと大変良く似ています。計算式は下記の通りです。

アセットというのは「バランスシート（貸借対照表）」における資産の部分を指します。つまり、純資産＋負債を含めたすべての資金をどの程度効率的に運用しているのかを見る指標となります。

分子が「純資産」ではなく「総資産」となる点がROEと違います。
これは資本も負債も含めて集めた資金をどれだけ効率的に運用できているのかということを示している指標です。企業のビジネスモデル自体の収益性を見るような場合にはROAの方が有効といえるでしょう。

また、ROAは以下の式に分解することもでき、ビジネスモデルの特徴（高利益率型か、薄利多売の回転率型か）を把握することに役立ちます。

純資産と総資産とでどんな違いがあるのか？

純資産と総資産との違いについて解説します。純資産というのは貸借対照表（B/S）において、株主からの出資金である『資本金』や『資本剰余金』、そして企業が稼ぎ出した利益の蓄積である『利益剰余金』などを合計した自己資本に当たるものです。
一方で総資産というのはその企業が保有している資産のすべてです。これは『純資産（自己資本）』＋『負債（他人資本）』の合計額となります。

先ほど、例に出した「A社」の財務内容を元（借金：9億円・純資産：1億円）に数字で説明すると「純資産は1億円」「総資産は10億円（1億円＋9億円）」という計算になります。

ROEとROAの違いと業種別目安

ROEというものが、株主という立場で預けた資金をどれだけ効率的に活用しているのか？という財務指標であるのに対して、ROAというものは、資金の出所（自己資本か他人資本かの違い）は問わず、会社が保有している資産をどれだけ効率的に運用できているかということを指しています。

ROAは一般的に5%を超えていれば優良企業と判断することができるでしょう。ただし、業種によって保有すべき設備や資産の規模が異なるため、基準となる数値にはかなり幅があります。

業種	ROAの目安
情報通信業	6.58%程度
サービス業	4〜7%程度
製造業	3〜5%程度
小売業	2〜4%程度
宿泊・飲食業	3.52%程度

企業の収益性分析ではROEはもちろんですが、上記のような業種ごとの特性を理解したうえでROAについても精査するようにしましょう。

ROEとROAの関係性

ROEとROAについてそれぞれの指標が高い、低いということがどういうことを意味しているのかを解説します。ROEとROAがそれぞれどのような状況なのかで、その会社がどのような会社なのかがわかります。

ROEが高く、ROAも高い会社
優良企業であるといえます。財務レバレッジを上手に活用できており、収益性も高いと判断できます。自己資本比率など財務の健全性を示す指標も参考にしましょう。一般には優良企業に分類されます。投資対象とする場合はPERなどの収益性と株価を示す指標なども同時に活用し割高・割安を判断します。どちらかというと、事業資金を多く必要としない業態に多いパターンです。

ROEが高く、ROAは低い会社
優良な資本集約的な会社に多い傾向です。たとえば工場などの設備投資が多額に必要な業態では、借入金が大きくなる傾向があります。なお、借入金が多く、低ROAの企業の場合、金利上昇や景気悪化などにより一気に業績が悪化するリスクがあります。

ROEが低く、ROAは高い会社
財務レバレッジを有効に活用できていない会社ではないでしょうか？無借金経営の会社などにありがちなパターンです。無借金は財務健全性から評価できますが、株主から預かっている資金を有効に活用できていないとも言えるかもしれません。資金を持て余している状態であれば、配当などの形で株式還元を迫られるような会社でもあります。

ROEが低く、ROAも低い会社
株主から預かった資本を効率的に活用できていないというのに加えて、資産の回転率も低く、収益性自体が低い状態にある会社です。ビジネスモデルの抜本的な改善が必要とされるケースが多いです。

ROE・ROAとROIC（投下資本利益率）の違い

近年、ROEやROAに加えて、ROIC（Return On Invested Capital：投下資本利益率）という指標が機関投資家や企業のガバナンスにおいて非常に重視されるようになっています。3つの指標の違いを簡単に整理します。

ROAの計算には、事業に直接関係のない資産（余剰資金など）も含まれてしまいますが、ROICは純粋に「事業のために調達した資金から、どれだけ効率的に利益を生み出したか」を測ることができるため、より本質的な企業の「稼ぐ力」を評価する指標として注目を集めています。

ROEやROAが高ければ、その会社は「買い」なのか？

必ずしもそうではありません。
あくまでもROEやROAというのは会社の経営の効率性を見ているにすぎません。
そのようなROEやROAが高い会社というのは、すでに株式市場で高評価を得ている可能性が高いです。

そのため、実際にその会社に投資するかどうかを決める時には「PER」などの株価指標（PERは株価の割安度をみる指標です）などを見た上で総合的に判断する必要があります。