投資信託を運用する時に最も効率的な証券会社比較 投信ポイントは超重要

coin投資信託に投資をするのであれば、もちろん、販売手数料の安い証券会社(ネット証券等)で投資信託を買うというのが鉄則です。同じファンドでも販売している証券会社によって販売手数料は異なるからです。この点については「投資信託を銀行窓口で買ってはいけない」でも書きましたね。
今回はさらに一歩進んで、投信を持つなら有利な証券会社で持とうというお話です。投資信託のコストの一つ「信託報酬」はどこに預けていても同じですが、証券会社の投信ポイントサービスなどを活用すれば事実上の信託報酬の割引を受けることだってできます。投資信託を保有する上で有利な証券会社はどこなのでしょうか?

スポンサーリンク


投資信託を保有するコストとは?

投資信託を保有していると発生するコストに「信託報酬」というコストがあります。これは事実上ファンドの純資産から天引きされているので投資家の方は気づきにくいコストですが確実に発生しているコストです。

たとえば、同じTOPIXに投資をするインデックスファンドでも違いがあります。

>>eMaxis TOPIXインデックス(税抜0.4%)
>>SMT TOPIXインデックス・オープン(税抜0.37%)
>>野村インデックスファンド・TOPIX(税抜0.4%)
>>大和証券投資信託 トピックス・インデックスファンド (税抜0.67%)

同じTOPIXに投資をするファンドであってもこのように年間コストには差があります。当然ですが、コストの安いファンドを買う方がリターンは向上することになります。

 

ファンド選びの際、特にインデックスファンドであれば信託報酬の安いファンドを選択するのが賢い投資方法といえます。ちなみに、この信託報酬は販売手数料と違って、「どこで買っても同じだけかかります」。

 

運用経費を引き下げればリターンは向上

信託報酬という常にかかり続けるコストについてはできる限り安くするというのが長期的なリターンを向上させる有効な方法です。
たとえ0.1%でも安いコストで運用できればそれだけ平均リターンの改善が期待できるからです。

コストの安いファンドを選ぶというのはもちろんですが、その他にもこうした運用経費を引き下げる方法があれば活用するべきです。

そこで今回ご紹介するのが「投資信託に対するポイント制度」です。
現在「SBI証券」「マネックス証券」「楽天証券」の大手ネット証券では投資信託を保有している人に対して「保有残高の一定割合をキャッシュバックするサービス」を行っています。2014年10月1日からは「カブドットコム証券」もポイントサービスを開始する予定になっています。

そこで、今回はこのネット証券4社が提供しているポイントサービスを比較しながら、どこで投資信託を保有するのが最もお得になるのかを検証していきたいと思います。

 

投資信託保有金額別の比較表

太字になっている金額が最も効率的なネット証券です。

平均投信保有額 SBI証券 カブドットコム証券 マネックス証券 楽天証券
50万円 500円 0円 400円 600円
100万円 1000円 0円 800円 600円
200万円 2000円 0円 1600円 1200円
300万円 3000円 3600円 2400円 1200円
400万円 4000円 4800円 3200円 1800円
500万円 5000円 6000円 4000円 1800円
1000万円 20000円 12000円 8000円 6000円
2000万円 40000円 24000円 16000円 12000円
3000万円 60000円 70000円 24000円 12000円

金額だけをみるとSBI証券かカブドットコム証券のどちらか、ということになります。

ただし、SBI証券の場合は金額に対する割合(0.1%~0.2%)という還元が行われるのに対して、カブドットコム証券の場合は100万円単位でしかポイント計算されません。そのため、端数がある場合にはSBI証券の方が有利になる場合があります。

また、SBI証券の場合はポイント対象外となるファンドが少ないのに対して、カブドットコム証券の場合には対象外ファンドが多いという点は見逃せません。(SMTインデックスシリーズなどは対象外となっています)

このあたりも総合的に勘案すると、現状ではSBI証券の投信マイレージサービスが一番使い勝手が良いと考えています。SBI証券で投資できる投資信託についての詳細情報などについては「投資信託投資とSBI証券」のページも参考になります。

 

>>SBI証券公式ホームページはこちら
>>カブドットコム証券公式ホームページはこちら
>>マネックス証券公式ホームページはこちら
>>楽天証券公式ホームページはこちら

 
※投信マイレージサービスを始めとしてネット証券のこうしたポイントサービスについては変更が行われる可能性があります。本ページの情報は2014年9月19日現在で手に入れられた情報をもとに作成しております。

スポンサーリンク