ETF（上場投資信託）は日経平均株価やTOPIXなどの様々な指数に連動するように作られています。その数多く存在するETFには同じ指数をベンチマーク（対象）とするETFも多くあります。たとえば、日経平均株価（日経225）に連動するETFは2015年10月現在で8本、TOPIXに連動するETFは同4本上場しています。同じ対象のETFに投資をするのであれば、どのETFに投資をするべきなのでしょうか？今回は同じ対象のETFに投資をする時、どういった点を見てどれに投資をするべきなのかを紹介してきます。
もくじ
基本は「規模」「流動性」「コスト」の3つ
ETFを比較する際のポイントは見出しの通り、規模と流動性とコストの3つです。
規模（純資産総額）は指数への連動性を高める上で重要
まずは規模。これは「純資産総額」で考えることができます。
純資産総額が大きなETFは安定性があります。たとえば、日経平均株価に連動するタイプのETFであれば、対象である225銘柄に対して日経平均の構成比通りに株式を保有しておく必要があります。構成比がずれてしまうと実際の指数と純資産との間にずれが生じます。規模が大きなETFはそうしたずれが生じにくいです。
また、規模が大きいほど運用会社にとっても採算性が取りやすいため持続性があるといえます。
ETFの中には採算がとれずに上場廃止となるものもあります。そうならない為にも一定以上の資産規模があるETFを選んでおくと安心です。
規模の目安としては最低でも50億円はあってほしいものです。ニッチなETFにはこの水準を割っているものもありますのでご注意を。
流動性（一日の売買代金）は売りやすさと、突発的な値動きへの耐性
ETFにおいても一般の株式と同様に流動性は重要です。一日の売買代金が少ないETFはちょっとしたまとまった売り注文などで価格が乱れやすくなります。
また、流動性が小さすぎるETFを沢山保有すると売りたい時に売りづらいという問題が出てきます。
TOPIXや日経平均のように取引量が大きなETFの場合はさして問題になりませんが、一日の売買代金が1億円に満たないようなETFもあります。こうしたETFへの投資を考えている場合はご注意ください。
長期の投資を考えている場合は下で紹介する信託報酬（運用コスト）も重要ですが、1カ月単位未満くらいの単位で考えるのであれば流動性が高い（売買代金が大きい）ETFを売買する方が安心かもしれません。
ETFの信託報酬も大切。長期投資なら響いてくる。売買手数料は証券会社次第。
ETFも投資信託と同じように信託報酬というコストが投資信託の運用財産から差し引かれています。
一般的な投資信託と比較するとETFの信託報酬はかなり抑えられてはいますが、長期間の投資になればそれも差が出てきます。日経平均株価連動型のETFの場合はSMAM225（1397）の0.14％から、上場225M（1575）の0.23％まで差があります。この差は仮に10年の運用だと、手数料の差で約1.36％のリターンに差が出る計算になります。
また、ETFの売買時にかかる手数料については、各証券会社の株式売買手数料が適用されることになります。「証券会社手数用比較」なども参考に、手数料の安いところで売買するようにするとコストを抑えることができます。
長期投資をするようでしたら信託報酬が安いものをできるだけ選ぶようにしましょう。一方で、最近人気の「レバレジ型」「インバース型」のETFについては基本的には「短期売買」が中心のETFとなっていますので、そうしたETFを売買するのでしたら、信託報酬よりも売買手数料を気にする方が良いです。
