投資信託の手数料の種類を知ろう！販売手数料、信託報酬、信託財産留保額

投資信託においては「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」という3つの手数料があります。投資信託は原則として投資信託ごとに手数料は違います。

そのため、どの投資信託に投資をしようかと考える場合には、一緒に「手数料」についても考える必要があります。

「投資信託は手数料が高いものほど良いのか？」でも説明していますが、「手数料が高いファンド＝良いファンド」ではありません。まずは、投資信託の手数料の仕組みについて理解しましょう。

投資信託3つの手数料

投資信託には「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」と呼ばれる3種類の手数料があり、それぞれ個別に発生しています。中でも、販売手数料や信託報酬については投資信託ごと、販売会社ごとの差が大きく、私たち投資家が投資信託を選択する場合にも重要な要素となります。

それぞれの手数料を大まかに説明すると下記のようなものになります。

販売会社（証券会社や銀行）で投資信託を買うときにかかる手数料です。

投資信託ごとに上限額が定められており、販売会社はその範囲内で手数料を決めています。一般的にインデックス型の投資信託ほど安く、アクティブ型の投資信託ほど高くなっています。手数料率はおおよそ1～4％程度になります。

販売手数料が無料となっている投資信託を「ノーロードファンド」と呼びます。ただし、前述のとおり同じ投資信託でも販売会社によって差があるので、A社ではノーロードだけれどもB社では手数料が有料というケースもあります。

最近ではインデックスファンド（パッシブファンド）を中心に販売手数料を無料とするファンドも増えていますが、対面型の銀行や証券会社ではいまだに高コストの投資信託も多数あります。

投資信託の管理費用やファンドマネージャーなどに対する報酬部分となります。こちらは投資信託ごとに年率○％という形で日割りで基準価額から天引きされていきます。

毎日の投資信託価格の値動きと合算されるため、外見ではどのくらい手数料発生しているかはわかりにくいです。

販売手数料と同じように、託報酬は投資信託によって異なります。インデックスファンドとアクティブファンドであれば、アクティブファンドのほうが高く設定されています。

0.05％程度～2％程度と手数料率はかなり差があります。

この信託報酬は投資信託の手数料の中でも特筆すべきものとなっています。毎年確実に徴収される手数料であり、投資のリターンを確実に落とす要因だからです。もちろん、信託報酬がゼロの投資信託はありません。その一方で、できるだけ低い信託報酬で運用できている投資信託を選ぶのが大切です。

特に、ETFやインデックスファンドなどの指数（ベンチマーク）に連動することを目的としているファンドに関してはリターンの差に強くつながります。

また、アクティブファンドについてはインデックスファンド（パッシブファンド）よりも高い信託報酬がかかっているわけですが、本当にそれが正しいのか？という点は「アクティブファンドとインデックスファンドの違い」でも説明していますので参考にしてください。

投資信託を途中解約するときにかかる手数料です。これは投資信託によってあったりなかったりします。また、保有期間が一定期間以上あれば無料になるというような制限があるようなケースもあります。

たとえば、同じTOPIX（東証株価指数）をベンチマーク（基準）とするインデックスファンドでもファンドによって信託報酬に大きな差があるケースがあります。

	販売手数料	信託報酬	信託財産留保額	設定日
ニッセイ日経225インデックスファンド	なし	0.27％	なし	2004/01/28
iFree 日経225インデックス	なし	0.1512％	なし	2016/09/08
たわらノーロード日経225	なし	0.1836％	なし	2015/12/07
アムンディーりそな・日経225オープン	1.08％	0.81％	なし	1999/07/23
三井住友TAM 日経225インデックスファンド	2.16％	0.5184％	なし	2009/05/18

上３つと下２つでは圧倒的にスペック（手数料）に差があることがわかると思います。仮に上記のファンドでいずれも年率5％のリターンで運用できたとしましょう。

すると、結果は以下のようになります。