前回は株価が上がる理由について説明しましたが、今度は逆に株価が下がる理由について考えていきたいと思います。株価が下がるというのは、上がる場合とは逆に「その株を売りたいと思う人が増える」ことで下がるわけです。前回の「株が上がる理由」とは逆の理由で下がることが多いのですが、どういった理由で株価が下がるのかについて詳しく見ていきたいと思います。
売りたい人が増えれば株は下がる
株価が上がる場合とは逆に、株価が下がる理由は、株を売りたい人が増えることです。
売りたいと思う人が増えればそれだけ、下げに対して敏感になります。先安感（今後下がるのではないか？）を持っている投資家は株価が下がり始めると「もっと下がる前に売ってしまおう」という思い、下げが下げを呼ぶ展開になることがあります。
業績が不調であること
やはり会社の業績が不調である場合には株価が下がりやすくなります。会社が赤字であったり業績が悪い場合には会社のオーナーである株主にとっての株を保有するメリットは小さくなります。
業績が不調という場合、多くの場合で株価はそれを織り込んでいるため、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）といった株価指標は割安さを示している場合もありますが、今後も不調が見込まれる場合にはやはり株価は下がりやすいです。
また、特に影響が大きいのは業績の下方修正のように従来の業績予想を引き下げることです。このような下方修正は出されるまで株価に業績悪化が織り込まれていない状態なので、発表後これを織り込みに株価は動くため、下方修正が行われると株価は下げるケースが多いです。
無配転落・減配
企業がこれまで出していた配当金の配当を取りやめたり（無配転落）、配当金の額を減らしたりすること（減配）は、その株に対する投資魅力や利回りの低下をもたらします。
このようなアクションがあった場合、やはり株価は下げる可能性が高いです。
株主優待の廃止や改悪
配当のケースと似ていますが、株主優待も株主にとっては大きな魅力の一つです。
この制度の廃止や制度改悪なども当然株価が下がる理由となります。
また、株主優待というものは配当金の場合と比較して制度変更がしやすいという性質があります。そのため、突然優待制度の廃止・改悪といったことが行われることもあり、特に株主優待制度が投資家にとって人気化しているケースはその分悪影響も大きくなります。
（参考：株主優待の変更リスク）
不祥事・問題など
その会社が不祥事などを起こすと株価は下げる可能性が高いです。
不祥事にはその会社の利益に対して直結するようなものと業績に対しては軽微なものがありますが、特に業績にまで影響を与えかねない不祥事・問題が起こると株価は下げやすくなります。
また、直接的には業績に影響は与えなくても風評悪化や不買運動などによってその後間接的に業績悪化とつながるようなケースもあります。
為替レート（円高）
特に、輸出を中心に行っているような会社の場合、為替レートが円高になってくるとどうしても業績が悪化しやすくなります。特に製造業などは円高が進行するとどうしても業績に悪影響を与えることになります。そんため、円高は輸出企業にとって株価が下がる悪材料となります。
ただし、逆に円安はプラスの支援材料となり株価が上がる要因となります。
下がった株ほど上がり始めたら大きい
ここまで株が下がる理由を中心に説明してきましたが、下がった株ほど上がり始めた時の余地も大きいという点も付け加えておきます。
たとえば、業績が悪くもしかしたら倒産するかも？と考えられていた会社の業績が回復した場合や、これまで赤字・無配となっていた会社が黒字化・増配に転じたような場合には、それだけインパクトが大きいため、株価の回復（上昇）の幅も大きくなりやすいという点もあります。
いかがでしょうか？このほかにも様々な株価が下がる理由があるかと思いますが、代表的なものや考え方を説明してきました。買った株の株価が下がるとどうしてもストレスを感じてしまいます。
そうした場合には「損切り（ロスカット）」するのかそれとも回復を期待して持ち続けるのか、もしくはナンピンするのかなど様々な選択肢もあるかと思います。
株式投資は上がったときの処分よりも下がってしまったときの対応のほうが難しいといわれています。どのような投資判断をするのかは最終的に個々の投資家がそれぞれ行う必要がありますが、過大なリスクだけはとり過ぎないように、またリスク管理をしっかりしながら投資に挑みましょう。
