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受益者還元型の投資信託とは何か?信託報酬の値引き?

return受益者還元型を謳う投資信託が増えています。受益者とは投資信託に投資をしている投資家のことをさします。つまり、投資家に対して何らかの還元を行ってくれる投資信託という意味になります。

基本的に、受益者還元型ファンドは一定の規模になることで手数料を引き下げて、その分を投資家に還元するという意味を持つファンドのことです。

今回はそんな受益者還元型という投資信託のしくみや、受益者還元型ファンドに投資をするときの注意点などをまとめていきたいと思います。

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受益者還元型ファンドのしくみ

受益者還元型というい投資信託の特徴は、「一定の純資産総額を超えることで信託報酬が逓減する仕組みが導入されているファンド」となります。何やら難しいですね。

 

・純資産総額
ファンドがもっている資産の総評価額です。投資家がたくさんファンドを買うほどファンドの資産は増えますね。また、運用がうまくいけばその分だけ純資産の総額も増えます。

 

・信託報酬
投資信託の運用にかかる諸経費や運用会社(投信会社)や販売会社(証券会社等)の手数料となる部分です。投資家からすれば投資信託を維持するためにかかるランニングコストです。ゼロにすることはできませんが、信託報酬分は確実なマイナスリターンとなるのでできるだけ引き下げたい部分です。
参考:投資信託の信託報酬とは?

 

つまり、資産額が増えればその分だけランニングコストを低下させますよという仕組みなわけです。たとえば、信託報酬が年率1.0%と設定されているとします。これがファンドの残高が500億円を超えたら0.9%に、1000億円を超えたら0.8%にするといった具合です。

運用総額が増えるほど、ファンドの運用会社も合理化によってコスト削減ができる面もあるはずなので合理的といえそうですね。

2016年6月に低コストインデックスファンドシリーズであるeMAXISシリーズ(三菱UFJ国際投信)の投資信託が受益者還元型信託報酬率の適用を発表して話題になりました。三井住友アセットマネジメントでも同様の動きがあります。

もともと、独立系のファンドなどではこうした動きはありましたが、大手の投信会社がこうした動きをするのは歓迎すべきことだと思います。

 

受益者還元型ファンドに投資をするときの注意点

特別強く意識をする必要はないと思いますが、あくまでも「一定の残高」がないと達成できません。
人気のあるファンドでグングン残高が伸びているファンドならよいでしょうが、残高が減少傾向にあるファンドについては要注意といったところでしょうか。

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