株の信用取引で空売りをするときに知っておきたいものの一つに「逆日歩」というものがあります。逆日歩とは、信用取引の空売り残高が信用買い残高を超えたときに発生する費用で、空売りをしている投資家が支払い、逆に信用買いをしている投資家が受け取ることができます。
株の信用取引（特に空売り）をするのであれば確実知っておきたいコストの一つです。今回は、そもそも逆日歩ってなに？という方向けに信用取引の逆日歩の仕組みについて説明いてきます。
もくじ
逆日歩とは何か？貸株料との違いはなに？
逆日歩（品貸料）とは、信用取引の空売りをしている投資家が支払うコストの一つです。空売りの残高が信用買いの水準を超えた場合に発生します。
信用取引の空売りをしているときのコストには「貸株料」というものもありますが、これは「逆日歩」とは違います。
貸株料
信用取引（空売り）のための株を借りるための株のレンタル代。基本的に常に発生する。
逆日歩（品貸料）
信用取引の空売りの数量が買い数量を超えて、株不足となった場合にのみ発生する。証券金融会社が機関投資家などから株を調達するコスト。
同じように空売りを維持するためにかかるコストですが、貸株料は常に一定の利率で発生するものですが、逆日歩は「株不足」になった時のみに発生するコストとなります。
信用取引で空売りをするときの株はどうやって調達されるのか？
逆日歩について説明する前に、そもそも信用取引の空売りはどんな取引であるのかを知っておく必要があります。
株の信用取引は、証券会社（証券金融会社）からお金や株券を借りて取引をするものになっています。空売りをする場合は、先に株を借りて、その株式を市場で売却。その後に株を買い戻して証券会社に株券を返します。
空売りをするときは証券会社や証券金融会社から株券を借りるのですが、そもそも借りる株ってどうやって証券会社や証券金融会社が確保してるのか？話です。
基本は信用取引の買い手が保有している株（自己）
まず、信用取引の場合、空売りだけでなく信用買いも可能となります。
証券会社は自社で引き受ける信用取引について、同一銘柄の買建（信用買い）と売建（信用り）を差引して管理し、不足する場合に証券金融会社を使います。
信用買いは証券会社からお金を借りて株を買って、売却後に資金を返還する取引ですね。その信用買いで買った株は、信用取引を行う証券会社にとって、空売り用に貸し出せる株となるわけです。
一般的な状況では「信用買いの残高＞信用売りの残高」となることが多いため、証券会社は空売り用の株を、信用買い（買建）している投資家の保有株で相殺できているということになります。
不足する株は証券金融会社に申し込み
ただ、空売りが増加して証券会社の自己融資で賄いきれなくなった場合（信用買い残高＜信用売り残高）となった場合、証券会社は証券金融会社（日証金など）という信用取引の株式投資の調達を行う会社に株式の貸し出しをお願いすることになります。
証券金融会社は信用取引用の株や資金を融通することを目的とした会社となっています。
ある銘柄について、ある証券会社から株の貸し出しのお願いをされた場合も、別の証券会社で信用買い残の方が多ければ、その貸し借りをすることで、空売り用の株を調達しています。
日証金は毎夕に貸借残高を公表しています。この時点では貸株超過（空売りの申し込みが多く、買い建て残高を超えた場合）であったとしても、翌営業日に各証券会社に追加融資の申し込みや、貸株の返済を募集します。
これで貸株残と信用買い残を調整できれば逆日歩は発生しません。いわゆる「満額」と呼ばれる状況になります。
それでも不足するなら証券金融会社は機関投資家などから調達
それでも、株式を調達できない場合、証券金融会社はすでに執行されている空売りのための株を調達する必要があります。
株には受渡日がありますので、空売りをした状況では株を持っていなくてもいいのですが、受け渡し日までには空売りしてしまった数量分の株を調達しておく必要があるわけです。
前述のように、「融資の追加申し込み」「貸株の返済受付」で解消できれば「満額」となり逆日歩は発生しませんがこれで解消できない場合は「入札」が行われます。
この入札は、すでに現物株を保有している「機関投資家（大口投資家）」に対して株を貸してくれとお願いするわけです。この時には調達するためのコストがかかります。これが「品貸料」となります。
この入札はより低い金額を提示した機関投資家から応札していく形となり、その平均額が品貸料となります。この「品貸料＝逆日歩」となります。
空売りをしている残高＝信用買い残＋機関投資家からの貸株
となるまで実施されるわけですね。
通常は、一定の範囲内で品貸料が決まりますが、極端な株不足などで入札を実施しても解消できないような場合は、特別品貸料率で再入札を行います。
逆日歩（品貸料）の決まり方と計算方法
こうして決まった品貸料率で逆日歩（品貸料）が決まります。
- 1株当たりの単価
- 日数
こちらで総額が決まることになります。1株あたり10銭の3日分といったように掛け合わせて計算します。仮に1000株を空売りしている場合、10銭×1000株×3日＝300円が逆日歩となるわけです。
逆日歩の日数とは何か？
基本的には1日単位になりますが、受渡日の関係によって土日や祝日といったマーケットの休業日が絡むと日数が増えます。
たとえば、火曜日に空売りをした場合、受け渡し日は金曜日になります（3営業日後）。仮に翌営業日に買戻しをしたとしても、買戻しがされるのは月曜日です。このため、株を借りている期間は3日となるわけです。
土日祝日が絡む場合などは逆日歩の日数が長期化することがあります。特に、年末年始、ゴールデンウイーク、シルバーウィークのような長期休暇中は日数が長くなりやすいです。
※株の受け渡し日は短縮化が決定しております。2019年7月16日（火）約定日分以降は2営業日後となり、1日短くなります。
逆日歩は空売りをしている投資家が負担し、買い手が受け取る
こうやって計算された品貸料（逆日歩）は、信用売りをしている投資家が負担します。
一方で信用買いをしている投資家は、実質的に証券金融会社に対して株を貸しているのと同じことになります。逆日歩（品貸料）が発生している場合、信用買いをしている投資家に対しては逆日歩が支払われます。
逆日歩はいつ支払う？いつ受け取る？
逆日歩の支払いや受け取りのタイミングはいつになるのでしょうか？
この逆日歩の支払いや受け取りは信用取引の建玉維持に対するコストとして加算減算される形になります。
信用取引をする場合は金利（買い方金利）や貸株料などのコストが日々計算されており、そちらに上乗せや減算される形で逆日歩のやり取りは行われます。
逆日歩を狙った投資はあり？
逆日歩が発生した場合、信用買いをしている投資家は逆日歩（品貸料）を受け取ることができます。これうまく活用すれば逆日歩で儲かるんじゃないの？と思う方もいるかもしれません。
ただ、逆日歩というのは基本的に“翌日にならないと発生するかわからない”という性質があります。逆日歩が発生するかも？という思惑で買っても発生しない可能性もあるわけです。
ちなみに、相場格言に「逆日歩に買いなし/逆日歩に売りなし」という言葉もあります。逆日歩が発生している銘柄については、色々な思惑や状況がありますので、「逆日歩が発生している」という点だけに注目して飛びつくのは少し危険です。
