高配当銘柄に投資をするときの注意点、確認ポイント

growthNISA口座の影響もあって「高配当銘柄」に投資をするという方が増えているようです。高配当銘柄はランキングサイトなどで調べることができますが、それだけを判断材料にするのは危険です。場合によって「高配当に見えるだけ」というようなケースも。今回は配当目的で投資をするときの注意点や確認しておきたいポイントなどをまとめていきたいと思います。

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まず、配当利回りを理解しよう

よくランキングサイト、スクリーニングなどで利用される配当に関する指標は「配当利回り」です。これは配当予想金額(年間)を現在の株価で割ったものです。
(参考:投資指標「配当利回り」の注意点と活用法

配当利回り3%以上などの条件で銘柄を検索するとたくさんの会社が出てくるかと思います。こうした方法で投資をする場合にはいくつかの注意点があります。

配当利回りの注意点

・配当利回りは過去実績
・業績急落(株価急落)による見せかけの高配当

つまり、業績が急激に悪化しているような会社の場合、当然ですが、株価は下がります。
去年まではそれなりに業績が良くて配当も出していたとします。その会社の業績が大幅に悪化して株価が下がることによって配当利回りが高く見えることは往々にしてあります。

それで、予想通りの収益性低下で、結果「減配」や「無配転落」などの自体になっては目も当てられません。
ですから、高配当銘柄に投資をしようと考えている場合は「現在の業績が好調であるかどうか?」という点をしっかりと確認する必要があります。

あと、「記念配当」にも注意しましょう。記念配当は創業50年などのような記念すべき年に特別に配当金を多く出したようなケースです。また、「特別配当」も原則として1回限りの配当となりますので、翌年以降は出ません。機械的に出された配当利回りはこうした記念配当や特別配当が含まれているので高く見える場合もあります。

その一方で記念配当や特別配当を出す会社は業績が好調なことも多く、翌年以降もその金額にする(増配)となることもあるので、このあたりは業績等を見極める必要があります。

高配当銘柄投資の場合は「安定性」も大切

業績が現時点で好調であっても、長期的に配当金を受け取り続けるような投資をする場合には安定性も重要視する必要があります。NISA口座で投資をするなら最長5年間は運用できるわけですから、単年度での判断は早計です。

安定性と言えば、「規模が大きな会社」を思い浮かべるかもしれません。しかしながら、JALの破綻、エルピーダの破綻などの過去から考えて、規模さえ大きいだけでは安定的ではないということが分かるかとも思います。

そこで、下記のような投資指標や財務指標などを元に、ある程度の安定性を得ることはできそうな条件をまとめてみました。

・PERが低水準
PERは利益に対する株価の高さを示します。高すぎるPERはその企業への成長期待の表れですが、その期待が崩れた時、株価の下落幅は大きくなります。(参考:PERから考える損切り(ロスカット)の判断
高配当銘柄で安定投資という目的があるなら、ある程度低PER銘柄を選別した方が良いかと思います。

・毎年しっかりと「利益」がでている
会社四季報などに乗っています。「経常利益」と「1株当たり利益」を追っていくと良いかと思います。黒字であることは当然ですが、毎年増えていっていることが望ましいです。
極端な上下運動をしているような会社は状況次第で急激に業績が悪化する可能性もあるため、リスクがやや高めと言えるでしょう。

・景気動向に左右されにくい「ディフェンシブ株」
ディフェンシブ株というのは景気による利益構造の変動が小さくかつ安定的、生活に必需であるといった特徴を持つ銘柄です。具体的には食料品、電気・ガス、医薬品、鉄道などが挙げられます。
ディフェンシブ株には高配当銘柄も多いので投資対象にもなりやすいと思います。

・キャッシュフローが営業プラス・投資プラス・財務マイナス
四季報にはキャッシュフロー計算書も載っています。それぞれ営業CF、投資CF、財務CFに分けられていますが、成熟安定企業に多いのは上の「営業プラス・投資プラス・財務マイナス」という状態です。
成熟企業が投資による業績拡大による収益増よりも、株主等への分配を厚くしている状態です。

もしくは「営業プラス・投資マイナス・財務マイナス」という状況も良いです。本業収益で投資を賄っており、かつ配当や負債の整理も行えているという好循環です。逆に、営業CFがマイナスというのは資金繰りとしては相当厳しい状況になっています。安定性という部分からはちょっと怖い状況です。(参考:キャッシュフロー計算書の読み方

 

まとめ。高配当という一つの指標にとらわれない

このように、高配当銘柄に投資をする上ではいくつか、考えておくべきポイント、注意してみるべきポイントがあります。いずれにしても、会社四季報などでも簡単に調査できる項目です。
ぜひ、一度精査してみてください。

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