株価分析のために使われる「PER」や「PBR」の計算には一株当たりの利益（EPS）や一株あたりの純資産（BPS）などを使います。そもそもこの「一株あたり」という計算に使われるのが当該企業が発行している株式数に対してということになるわけです。ただし、この株式数には、現時点では株じゃないけど潜在的存在する株式というものがあります。今回はこの二つの違いを説明していきます。
たとえば、発行済み株式総数が1000万株の会社があり、その会社の純利益が10億円だとします。するとこの会社のEPS＝10億円÷1000万株＝100円となります。この会社の株価が1500円ならPERは15倍ということになりますね。
しかしながら、これはあくまでも発行済み株式総数ベースです。その会社が転換社債（転換社債型新株予約権付社債）やワラント（新株予約権）、ストックオプション、普通株に転換可能な優先株などを発行している場合、この株式が増える可能性があるのです。
潜在株式は権利行使されると株になってしまう株のこと
潜在株式というのは、権利者が権利行使することで株式となるあらゆる権利のことを指します。
たとえば、先ほどの例では1000万株の発行済み株式がある会社ですが、その会社が優先株として100万株で優先株1株＝普通株10株と交換可能というケースでは、、その優先株が転換されることで発行済み株式総数は2倍の2000万株に増加する可能性があります。すべて転換されたとするとEPSは50円に低下して、PERは同様に30倍になってしまいます。
このように、株式数が増えてしまい1株あたりの価値が低下することを「希薄化（きはくか）」といいます。
潜在株式と言うのは株価分析をするうえで厄介なものです。多かれすくなかれ多くの企業に潜在株式は存在します。特に一時期業績が悪かった会社などは優先株や転換社債などで資金調達を行っているようなケースもあり、それらが転換されることで大幅な希薄化が起こるケースもあります。
この潜在株式数については公開する義務がありますので確認をすることが出来ます。
なお、会社四季報で確認することができる「調整1株益」というのは潜在株式がすべて権利行使された場合で計算したEPSとなります。
ちなみに、四季報の場合、潜在株がゼロの場合は「-」と表示されます。
株価分析をする場合は基本的にはこちらの「調整1株益」を見て行うのが適当とされています。現時点では希薄化されていなくても将来は希薄化する可能性があるからです。
銘柄をスクリーニングする際などPERやPBRを参考にするという方も多いかと思いますが、この潜在株の存在についても考えて調べるようにしてくださいね。
