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投資信託の手数料の種類と特徴

投資信託においては「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」という3つの手数料があります。投資信託は原則として投資信託ごとに手数料は違います。そのため、どの投資信託に投資をしようかと考える場合には、一緒に「手数料」についても考える必要があります。「投資信託は手数料が高いものほど良いのか?」でも説明していますが、「手数料が高いファンド=良いファンド」ではありません。まずは、投資信託の手数料の仕組みについて理解しましょう。

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投資信託3つの手数料

投資信託には「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」と呼ばれる3種類の手数料があり、それぞれ個別に発生しています。中でも、販売手数料や信託報酬については投資信託ごと、販売会社ごとの差が大きく、私たち投資家が投資信託を選択する場合にも重要な要素となります。

それぞれの手数料を大まかに説明すると下記のようなものになります。

 

・販売手数料 (はんばいてすうりょう)

販売会社(証券会社や銀行)で投資信託を買うときにかかる手数料です。投資信託ごとに上限額が定められており、販売会社はその範囲内で手数料を決めています。一般的にインデックス型の投資信託ほど安く、アクティブ型の投資信託ほど高くなっています。手数料率はおおよそ1~4%程度になります。
参考:アクティブ型投資信託とは
参考:インデックス型(パッシブ型投資信託)とは

販売手数料が無料となっている投資信託を「ノーロードファンド」と呼びます。ただし、前述のとおり同じ投資信託でも販売会社によって差があるので、A社ではノーロードだけれどもB社では手数料が有料というケースもあるのでご注意ください。

 

・信託報酬 (しんたくほうしゅう)

投資信託の管理費用やファンドマネージャーなどに対する報酬部分となります。こちらは投資信託ごとに年率○%という形で日割りで天引きされていきます。そのため、外見ではどのくらい手数料発生しているかはわかりにくいです。
ただし、信託報酬は投資信託によって異なるものの、年率で0.5~2%程度に設定されていることが多く、意外とお高い手数料となっています。こちらも販売手数料と同様にインデックス型の投資信託ほど安く、アクティブ型の投資信託ほど高くなっています。

この信託報酬は投資信託の手数料の中でも特筆すべきものとなっています。毎年確実に徴収される手数料であり、投資のリターンを確実に落とす要因だからです。もちろん、信託報酬がゼロの投資信託はありません。その一方で、できるだけ低い信託報酬で運用できている投資信託を選ぶのが大切です。特に、ETFやインデックスファンドなどの指数(ベンチマーク)に連動することを目的としているファンドに関してはリターンの差に強くつながります。

また、アクティブファンドについてはインデックスファンド(パッシブファンド)よりも高い信託報酬が必要となるわけですが、本当にそれが正しいのか?という点は「アクティブファンドとインデックスファンドの違い」でも説明していますので参考にしてください。

 

・信託財産留保額 (しんたくざいさんりゅうほがく)

投資信託を途中解約するときにかかる手数料です。これは投資信託によってあったりなかったりします。また、保有期間が一定期間以上あれば無料になるというような制限があるようなケースもあります。

 

投資信託の手数料は高い。選ぶときはコストを考えて

投資信託の手数料は株式投資などと比較して手数料率は高いです。
株の場合、ネット証券を使えば0.1%以下という水準ですが、投資信託の場合は販売手数料+信託報酬で1年目のコストで5%近くになるというのもザラです。

販売手数料や信託報酬は投資信託によってかなり差がでてきますので、投資信託を買い付けする場合にはそれぞれの投資信託の手数料もちゃんと調査して比較するようにしましょう。
なお、投資信託の手数料については「投資信託の手数料(外部サイト)」などもご参照ください。

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